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「仕事を辞めたいけれど、何から始めればいいのか分からない」
「次の仕事が決まっていないのに、退職を考えてもよいのだろうか」
このように迷っている段階では、すぐに退職届を書く必要はありません。
最初にやることは、辞めたい理由と現在の状況を整理し、今すぐ離れる必要があるのか、準備しながら選択肢を増やせるのかを見極めることです。
結論からいうと、次の順番で進めると状況を整理しやすくなります。
- 心身の安全を優先すべき状態か確認する
- 仕事を辞めたい理由を書き出す
- 退職以外の方法で変えられるか分ける
- 生活費と退職後の手続きを確認する
- 就業規則と雇用条件を確認する
- 求人を見て外の選択肢を知る
- 相談・応募・退職の順番を決める
この記事では、まだ退職を決めていない会社員に向けて、今日から何を始めればよいかを解説します。
仕事を辞めたいときは何から始める？まずやること7つ
仕事を辞めたいと思ったときは、退職の手続きより先に、判断に必要な材料を集めます。
「辞める」か「残る」かを一度で決めるのではなく、順番に確認していきましょう。
1. 心身の安全を優先すべき状態か確認する
最初に、通常どおり準備を進められる状態かを確認します。
暴力や脅迫を受けている、強いハラスメントが続いている、心身の不調で働き続けることが難しいと感じる場合は、転職先探しより安全確保や専門窓口への相談を優先してください。
厚生労働省の「総合労働相談コーナー」は、いじめ・嫌がらせ、パワーハラスメント、配置転換、解雇など、幅広い労働問題について、無料・予約不要で面談または電話相談を受け付けています。
心の不調については、厚生労働省の「こころの耳」で匿名・無料の相談窓口や医療機関の情報を確認できます。
通常の退職準備を一人で完璧に進めることより、まず自分の安全と健康を守ることが大切です。
2. 仕事を辞めたい理由を書き出す
次に、「仕事が嫌だから」だけで終わらせず、何がつらいのかを書き出します。
たとえば、次の項目に分けると整理しやすくなります。
- 仕事内容が合わない
- 人間関係に悩んでいる
- 給与や評価に納得できない
- 労働時間や休日に問題がある
- 会社の方針や将来性に不安がある
- 成長できないと感じる
- 通勤や勤務地が負担になっている
- 心身の不調が続いている
「いつから」「何が起きると」「どの程度つらいか」まで書くのがポイントです。
厚生労働省のマイジョブ・カードでも、まず現在の状況や仕事の満足・不満を振り返り、本当の悩みを特定する方法が紹介されています。
理由が見えると、退職しなければ解決しない問題なのか、社内で変えられる問題なのかを判断しやすくなります。
3. 退職以外の方法で変えられるか分ける
書き出した理由を、次の3つに分類します。
| 分類 | 例 | 次に検討すること |
| 会社を離れないと変わりにくい | 会社の方針、業界、給与制度、事業の将来性 | 転職先の情報収集 |
| 社内で変えられる可能性がある | 配属、担当業務、勤務場所、人間関係 | 異動、業務変更、上司・人事への相談 |
| 一時的な可能性がある | 繁忙期、特定案件、短期的な疲労 | 休暇、業務調整、一定期間後の再確認 |
社内で改善できる可能性があっても、無理に残る必要はありません。
一方で、退職以外の選択肢を知っておけば、「辞めるしかない」という状態から離れて判断できます。
異動や休職を希望する場合は、自社の制度と就業規則を確認し、必要に応じて上司、人事、産業医などへ相談しましょう。
4. 生活費と退職後の手続きを確認する
次の仕事が決まる前に退職すると、給与が入らない期間が生じる可能性があります。
まず、次の金額を確認してください。
- 住居費
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 税金
- ローンや奨学金などの固定支出
- 医療費など外せない支出
「毎月の最低生活費」と「すぐに使える預貯金」が分かれば、無収入で何か月過ごせるかを概算できます。
退職後すぐに次の会社へ入らない場合は、健康保険や年金の切り替えも必要です。
健康保険には、国民健康保険、退職前の健康保険の任意継続、家族の健康保険の被扶養者になる方法などがあります。協会けんぽの任意継続は、原則として退職日までに被保険者期間が継続して2か月以上あり、退職日の翌日から20日以内に手続きすることが要件です。加入先によって扱いが異なるため、退職前に現在の保険者や自治体へ確認しましょう。
20歳以上60歳未満で、退職後しばらく厚生年金へ加入しない場合は、原則として国民年金第1号被保険者への切り替えが必要です。
雇用保険の基本手当は、年齢、加入期間、離職理由などで受給資格や給付日数が変わります。退職日が2025年4月1日以降で、正当な理由のない自己都合退職の場合は、7日間の待期後に原則1か月の給付制限があります。ただし、過去の退職状況などにより異なるため、実際の条件はハローワークで確認してください。
失業給付を前提に生活計画を立てず、支給時期と自分の受給条件を確認したうえで判断することが重要です。
5. 就業規則と雇用条件を確認する
まだ上司へ伝える前に、次の内容を確認しておきます。
- 就業規則に記載された退職の申出時期
- 有給休暇の残日数
- 賞与や退職金の支給条件
- 社宅や福利厚生の終了時期
- 競業避止義務や秘密保持に関する規定
- 会社から借りている備品
- 引き継ぎに必要な期間
この段階では、退職日を確定する必要はありません。
「いつ辞めると、生活や転職活動へどのような影響があるか」を把握することが目的です。
退職時期や契約に不明点がある場合は、人事担当者や公的な相談窓口へ確認してください。
6. 求人を見て外の選択肢を知る
仕事を辞めたいと思っても、すぐに応募する必要はありません。
まずは求人を見て、次の点を確認するだけでも判断材料になります。
- 自分の経験で応募できる仕事があるか
- 現在の給与や働き方が市場と比べてどうか
- 辞めたい原因を避けられる求人があるか
- 興味を持てる職種や業界があるか
- 希望する地域や勤務形態の求人があるか
求人を見ることは、退職の決定ではなく情報収集です。
自分のペースで調べたい場合は転職サイト、選択肢や経歴を相談しながら整理したい場合は転職エージェントという方法があります。
両者の違いは、次の記事で詳しく解説しています。
7. 相談・応募・退職の順番を決める
情報を集めたら、次にどこまで進むかを決めます。
転職活動は、次のように段階を分けられます。
- 求人を見る
- 自分の経験や希望条件を整理する
- キャリアについて相談する
- 応募書類を準備する
- 求人へ応募する
- 内定後に条件を確認する
- 退職の意思を会社へ伝える
相談したから応募しなければならないわけではなく、求人を見たから退職しなければならないわけでもありません。
まだ転職を決めていない人は、1から3までを進め、外の選択肢を知ってから判断してもよいでしょう。
今すぐ退職を優先したいケースと準備してから辞めたいケース
退職の順番は、全員同じではありません。
安全や健康への影響が大きい場合と、在職しながら準備できる場合を分けて考えます。
| 状況 | 優先したい行動 |
| 暴力・脅迫など身の危険がある | 安全な場所へ移動し、警察や専門窓口などへ相談する |
| ハラスメントや違法の疑いがある | 記録を残し、総合労働相談コーナーなどへ相談する |
| 心身の不調で勤務が難しい | 医療機関や相談窓口へ相談し、休暇・休職を含めて検討する |
| 給与未払いなど重大な問題がある | 記録を確保し、労働基準監督署など適切な窓口へ相談する |
| 収入が途切れると生活が難しい | 在職中に生活費と転職先の準備を進める |
| 辞めたい理由がまだ曖昧 | 理由を書き出し、求人を見るところから始める |
「準備してから辞める」が常に正解ではありません。危険や深刻な不調がある場合は、通常の転職手順より安全確保と専門家への相談を優先してください。
在職中に転職活動を始めるメリット・注意点
次の仕事が決まっていない場合、在職中に情報収集を始めると、収入を維持しながら選択肢を比較できます。
収入を得ながら求人を比較できる
在職中であれば、転職活動が長引いても、生活費への不安から急いで応募先を決める状況を避けやすくなります。
今の会社と求人の条件を比べた結果、退職せずに残る判断もできます。
面接時間と体調の管理が必要になる
一方で、仕事を続けながらの転職活動は、求人確認や応募書類の作成、面接の日程調整が負担になることがあります。
最初から多くの求人へ応募せず、週に一度求人を見る、希望条件を3つ決めるなど、小さく始める方法が現実的です。
仕事を辞めたいけれど転職するか決めていない人の情報収集方法
転職すると決めていなくても、情報収集は始められます。
転職サイトで求人と企業情報を見る
転職サイトは、自分で求人を検索し、興味のある企業や職種を比較したい人に向いています。
企業の口コミや転職体験談、選考情報も見ながら判断したい人は、ワンキャリア転職の特徴を確認してみてください。
転職エージェントで経験と希望を相談する
転職エージェントでは、経歴や希望条件を伝え、求人紹介や選考準備の支援を受けられる場合があります。
特に、専門職や管理職としての経験を生かしたい人、年収や役職を上げたい人は、LHH転職エージェントの特徴も判断材料になります。
転職サービスは、登録すれば必ず希望に合う求人が見つかるものではありません。複数の情報源を確認し、自分に合わなければ利用を続けない判断も必要です。
仕事を辞めたいときに避けたい行動
焦っているときほど、後から取り戻しにくい行動は避けましょう。
感情が強いまま退職を伝える
強い怒りや疲れがある日に、その場で退職を伝えると、退職日や引き継ぎについて冷静に話しにくくなります。
安全上の緊急性がない場合は、理由、生活費、希望時期を一度整理してから話す方が進めやすくなります。
次の会社ならすべて解決すると考える
転職によって環境は変わりますが、辞めたい原因を整理しないまま会社を選ぶと、同じ悩みが起きる可能性があります。
「今の会社の何を変えたいか」を、次の職場の条件へ置き換えておきましょう。
会社の機密情報を持ち出す
転職活動で実績を説明する場合でも、顧客情報、社内資料、個人情報などを持ち出してはいけません。
自分の実績は、機密情報を含まない範囲で、担当業務、役割、工夫、結果を言葉で整理します。
今日からできる3つのこと
何から始めるか迷ったら、今日は次の3つだけ進めてください。
- 辞めたい理由を、思いつくまま3つ書く
- 毎月の最低生活費と預貯金を確認する
- 応募せずに求人を3件だけ見る
ここまでなら、まだ退職も転職も決める必要はありません。
それでも一人で整理しにくい場合は、家族や信頼できる人、公的な相談窓口、キャリア相談など、相談先を一つ選びましょう。
よくある質問
次の仕事が決まっていなくても退職できますか？
次の仕事が未定でも退職を検討することはできます。ただし、収入が途切れる期間、健康保険・年金・税金、雇用保険の受給条件などを確認し、生活計画を立てることが重要です。
心身の安全や健康に重大な影響がある場合は、次の仕事より安全確保や専門窓口への相談を優先してください。
求人を見ると会社に知られますか？
通常、求人情報を見るだけで勤務先へ連絡されるものではありません。ただし、転職サービスへ登録する場合は、公開範囲や企業からの閲覧を制限する設定があるか、各サービスの最新の利用規約と設定を確認してください。
転職エージェントへ相談したら応募が必要ですか？
相談と応募は別の段階です。紹介された求人へ必ず応募する必要があるか、面談前に各サービスの利用条件を確認してください。希望に合わない場合は、断ることも選択肢です。
仕事を辞めたい理由が自分でも分かりません
「辞めたいと思った日時」「その直前に起きたこと」「何が変われば続けられそうか」を1週間ほど記録すると、原因を見つけやすくなります。
判断が難しい場合は、マイジョブ・カードの自己診断やキャリア相談、公的な労働相談を利用する方法もあります。
まとめ
仕事を辞めたいけれど何から始めるか分からないときは、いきなり退職を伝える必要はありません。
まず、心身の安全を確認し、辞めたい理由、生活費、社内制度、外の求人を順番に整理します。
ポイントは、求人を見ること、相談すること、応募すること、退職することを一つにまとめないことです。
まだ転職を決めていなくても、求人を数件見る、希望条件を書き出す、相談先を調べるといった情報収集から始められます。
自分のペースで求人を探す方法と、担当者へ相談する方法の違いを知りたい人は、次の記事を参考にしてください。
